2023/11/22
「経営者から学ぶ」対談シリーズは、企業経営にも通ずるチームマネジメントのスペシャリスト、青山学院大学陸上競技部を第98回(2022年)箱根駅伝で、同陸上競技部を大会新記録で6度目の総合優勝へと導いた原晋監督が様々なフィールドで活躍する経営者との対談を通じて、日本を革新していく中小企業経営のヒントを探っていきます。
2021/05/07
もしも社員が突然がんの診断をうけたらーー。すでに、がん治療をしながら仕事に励んでいる方は多くいらっしゃいます。しかし、実際には治療のために仕事を諦めざるを得ないケースも少なくないのが現状です。北里大学医学部衛生学 武藤 剛氏に、がんに限らず、感染症や生活習慣病、心の病などの健康リスクに対して、中小企業の経営者はいかに備えるべきか、治療と仕事の両立を実現するために必要な体制づくりについて、お話を伺いました。
2024/05/10
企業における車両管理に関連する業務内容や必要な資格、さらに、効率化するための方法などについて解説します。
2023/10/18
保険代理業を専業とし、保険商品のみならず、中小企業のお客さまが直面し得るさまざまなリスクのことも熟知し、ビジネスパートナーとしてサポートするのが、「プロ代理店」と呼ばれる方たちです。本連載では、プロ代理店が中小企業の課題をどのように解決しているのか、その実例とともに紹介します。第二回となる今回は、埼玉県朝霞市にある有限会社ジェーシーエム 代表取締役 水野秀一さんに仕事に向き合う姿勢や信念に加え、中小企業が見落としやすいリスクやその対応についても伺いました。
2020/05/12
少子高齢社会を迎え、中小企業においてはこれまで以上に人材の採用・育成、そして離職の防止が喫緊の経営課題となっています。事業の継続、そして更なる成長を実現するためには、職場環境の整備を進め、有為な人材を確保することが不可欠です。その一方、従業員が将来に対する不安として重要視しているのは、自分が病気になった場合の仕事と治療の両立、そして長期休業による収入減等の経済的マイナスです。
2020/02/13
内閣府が公表している交通安全白書(令和元年版)によると、平成30年の高速道路における交通事故発生件数は7,934件で、これによる死者数は173人、負傷者数は1万3,673人とされています。前年と比べると、交通事故発生件数及び負傷者数は減少したものの、死者数は2.4%増加しています。
2020/01/06
多くの中小企業が「人材確保」と「人材育成」についてのリスクを重要な経営課題のひとつとして挙げている中、企業の競争力強化を図るためには人材育成の強化が不可欠です。前編では、独自の組織づくりに挑戦する7代目・関谷 健氏に現場での人材マネジメントについて教えていただきました。
2019/12/20
急激に変化する経営環境の中で、多くの中小企業は人材確保へのリスクを感じています。人材育成の強化は、企業の競争力強化につながる重要課題です。 「経営者から学ぶ」対談シリーズは、企業経営にも通ずるチームマネジメントのスペシャリスト、青山学院大学陸上競技部を箱根駅伝4連覇、大学駅伝3冠へと導いた原晋監督が様々なフィールドで活躍する経営者との対談を通じて、日本を革新していく中小企業経営のヒントを探っていきます。
2019/11/15
2019年4月1日から働き方改革関連法の一部施行がはじまりました。今回の改正は、内容も多岐にわたり、実務に大きな変化を及ぼすもので、文字通り「改革」と呼ぶにふさわしい改正といえます。 内容は、大きく、①長時間労働の是正、多様な働き方の実現に関する改正と、②雇用形態にかかわらない公正な待遇の確保の2つを目的としたものですが、施行時期との関係で特に重要なのは、①に含まれる時間外労働の上限規制、労働時間の把握義務、年次有給休暇付与の義務化です。
本コラムは、すでに中小企業を含め2019年4月1日より施行されている有給休暇に関する改正点(時季指定義務のポイント)と勤務間インターバル制度について、対応のポイントを含め、概要を説明いたします。
2019/10/09
お客さまとわたしたちとをつなぐ大切な役割を果たしているのが保険代理店。保険商品のみならず、法人のお客さまが直面し得るさまざまなリスクのことも熟知し、ビジネスパートナーとしてサポートする頼れる存在です。
2010年6月に閣議決定された「新成長戦略」において、2020年までの目標のひとつとして掲げられているのが「受動喫煙のない職場の実現」です。受動喫煙とは、喫煙することで発生した有害な煙を吸ってしまうことです。そこで、厚生労働省は事業場の受動喫煙をなくすための取組みを促進するために、財政的または技術的支援の提供を行うこととしています。
近年、台風が毎年のように日本に上陸し、多くの風水災被害が報告されています。気象庁のデータによると、毎年2個から3個以上の台風が、大雨、暴風等の災害をもたらしています。台風は、ひとたび上陸すると企業経営にも大きな影響を及ぼすことがある一方で、ほぼ毎年日本に上陸するという意味で、ある程度は予測可能な自然災害です。そのため、企業としては、平常時から準備・対策を怠らず、台風への対応計画を策定しておくことが大切です。
近年、台風や局所的なゲリラ豪雨などによる水災被害が数多く発生しています。 たとえば、平成27年9月の関東・東北豪雨では、鬼怒川が決壊し、広範囲において床上・床下浸水の被害に見舞われたことは、ご記憶の方も多いのではないでしょうか。
2022/06/06
パワハラ防止法が中小企業でも2022 年 4 月より義務化の対象に。パワハラ防止法施行の背景や法改正のポイント、罰則規定の有無について社労士監修のもとAIG損保が解説
2021/04/14
ハラスメント・ハラスメント(ハラ・ハラ)が起きやすい具体例やハラ・ハラへの対策、対処法を社労士監修のもとAIG損保が解説
2020/06/04
今や社会問題となっているカスタマーハラスメント(以下、カスハラ)は、パワハラ規制法の対象とすべきか否かで議論の対象になりました。カスハラとは、カスタマー(消費者、利用者、顧客)によるハラスメントを指します。「暴力」や「暴言」、「悪質なクレームを繰り返す」などがこれに該当します。
2020年パワハラ相談窓口の設置が義務化。パワハラ相談窓口の設置理由、運用のポイントについて社労士が解説
2022/10/26
近年、大企業だけではなく中小企業を狙ったサイバー犯罪も多く発生しています。今回はサイバー攻撃の手口や発生し得るリスクをご紹介するほか、中小企業がどのようにサイバー攻撃に備えるかのポイントを解説いたします。
2023/07/10
企業の大小を問わず優れたサービスや商品は、その良さが目立つほどに、他社から模倣されることがあります。しかし、この状況を放置してしまえば、良い商品やサービスを提供して利益を上げていく企業としての役割は全うできません。これら模造品や模倣されたサービスを抑制し、利益率を維持するために欠かせないのが、知的財産権(知財)です。前編では中小企業がニッチトップになるための知財経営についてご紹介します。
2023/06/06
本連載では、プロ代理店が中小企業の課題をどのように解決しているのか、その実例とともに紹介します。第四回となる今回は、岡山県倉敷市にあるMOMOそうごう保険株式会社。2009年創業のMOMOは特に建設業界に強みを持っています。現場での事故をはじめとして、他業界よりも労働災害が多い傾向にある建設業界ならではのリスクや事例、さらには今後の展望を伺いました。
2023/01/06
少子高齢化が止まらない日本。人材不足や人材育成を課題として抱える中小企業は少なくありません。そんな中でも自社の強みを生かして新たなチャレンジを繰り返し、人材が定着する環境を整え、パワーを増している中小企業は存在します。「経営者から学ぶ」対談シリーズは、企業経営にも通ずるチームマネジメントのスペシャリスト、青山学院大学陸上競技部を第98回(2022年)箱根駅伝で、同陸上競技部を大会新記録で6度目の総合優勝へと導いた原晋監督が様々なフィールドで活躍する経営者との対談を通じて、日本を革新していく中小企業経営のヒントを探っていきます。
2024/04/16
自然災害や火災によるリスクの一つに停電があります。停電が発生すると業務に必要な電子機器が使えなくなることで、事業が継続できなくなってしまう場合もあるでしょう。停電による被害を軽減するためには、日ごろの停電対策が必要です。本記事では、企業による停電リスクや必要な対策を紹介します。
2024/04/01
働き方改革が進む中で求職者は企業選びの際に「福利厚生制度の充実」を意識しています。求職者のニーズに応えられる福利厚生制度の有無は、人材採用を左右する一つのポイントと言えます。採用活動を後押しする福利厚生制度について解説します。
2024/03/11
サイバー攻撃への対処や予防に必要なフォレンジック(デジタル・フォレンジック)。フォレンジックの種類や調査プロセスのほか、フォレンジックの課題について解説します。
2024/02/22
ランサムウェアの概要とその被害状況、ランサムウェアに感染したと思われるときの対処法や、被害を防ぐための対策について解説します。
2024/02/05
【弁護士解説】カスタマーハラスメントはお客さまが加害者になるため対応が難しいといわれます。カスハラへのありがちな誤解や対応前の心構えについて解説します。
【弁護士解説】カスハラ対策はカスタマーハラスメントが発生する前の事前準備が大切です。実際に起きてしまった場合の具体的な対応例も解説します。
2024/01/22
建設業界における2024年問題の主な原因は、人手不足による長時間労働の常態化です。社会保険労務士の山本喜一さんのお話を交えながら、2024年問題の影響と対策を解説します。